24/12/07
インプラントかブリッジか迷ったら?費用やメリット・デメリットを徹底比較
インプラントのような健康保険適用外の治療は各クリニックによって治療費は様々ですので
「どの医院でインプラント治療を行えば良いか?」
お悩みの方も多いかと思います。
また、実際に検査をしてもらうと
このように当初の希望予算よりも治療費が多くかかってしまう場合も少なくありません。
そこで、今回はそんなインプラント治療の費用を抑える
『医療費控除』について
わかりやすくご説明させて頂きます。
「自分や扶養家族が支払った医療費を所得税から差し引くことができる制度」
の事です。
医療費が10万円以上発生した場合、所得税や住民税の控除を利用することで、税金が少なくなり、実際に支払う税金が減ります。
この10万円には家族の為に支払った医療費も合算することが可能です。
対象となる医療費には歯の治療費も含まれる為、インプラント治療も対象内です。
つまり、インプラントを1本でも治療すると10万円を超えるので、基本的に医療費控除の対象となります。
総所得金額等が200万円超か200万円以下かによって異なります。
所得が200万円未満の方は所得金額の5%を超えた金額が控除対象となります。
つまり所得が200万円未満の方であれば、10万円を超えなくても控除になる可能性があります。
◯所得200万円以上の場合
600万円の方がインプラントを1本入れる治療を受けたとします。
そして、インプラントにかかった治療費が総額40万円だったとしましょう。
例)医療費40万円-10万円(10万円以上が控除となるため)=30万円
所得税:30万×20%(所得に応じて)=6万円
住民税:30万×10%(一律)=3万円
「合計9万円分のお金が税金から戻ってくる」
ということになります。
冒頭にもお話しましたが、この医療費は本人だけでなく、生計を一にしている家族が含まれるので、一人暮らしをされているご家族や仕送りをされているご両親の医療費も含まれます。
このようにインプラントのような高額治療は医療費控除を利用して、少しでも費用を抑えながら治療を受けることをお勧めします。
当院でも医療費控除について丁寧にご説明させて頂いておりますので気になられる方はご相談下さい。
福居 希(医学博士、口腔外科認定医)
大阪医科大学口腔外科で口腔外科認定医および医学博士を取得した。またアメリカのカリフォルニア大学(UCLA)のインプラント科へ留学し、インプラント治療を学んだ。
現在はフリーランス外科医として出張手術を行う傍ら、スタディーグループsurgical Implant Instituteを主宰し若手歯科医師を対象にインプラント外科を教える場の提供や講演会などでの発表をおこなっている。
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